【オンライン開催】12/17(土)第14回適正技術フォーラム「『成長の限界』50周年を迎えて」

                                      Elena Mozhvilo

1972年に出版された『成長の限界』は、既存の世界システムの成長率に大きな変化がないかぎり、その後100年以内に地球上の成長は限界点に達し、人口と工業生産等の制御不可能な減少を招くであろうことを示して、世界に大きなインパクトを与えました。しかし、その重大な警告にもかかわらず、その後も成長傾向があらたまらないまま50年を経過し、世界は今、地球規模の環境問題や極端な貧富の格差をはじめ、まさに危機的な状況に直面しています。今回のフォーラムでは、『成長の限界』50周年に際し、ローマクラブ向け報告書として出版された”Earth for All-A Survival Guide for Humanity”の内容をご紹介・検討するとともに、不平等の解消や脱炭素化を達成しつつ持続可能な経済・社会のあり方をめざす、関連性の高い構想の提起もいただいて、これからの私たちの進むべき道を大きな視野で展望します。

【日時】2022年12月17日(土) 14:00-16:30

 (オンライン開催⦅Zoom⦆)
※お申込みいただいた方に詳細をお知らせいたします。

【参加費】無料

【定員】80名

【主催】適正技術フォーラム

【協賛】公益財団法人地球環境戦略研究機関(IGES)

プログラム

14:00-14:05  オープニング

14:05-15:00「『成長の限界』から『ウェルビーイング経済』へ-“Earth for                                 All”をめぐって-」

                      講師:森秀行(公益財団法人地球環境戦略研究機関(IGES)特別政策ア                        ドバイザー)、川上 毅(IGES 事務局長)、高橋健太郎 (IGES 気候変                          動 グループ プログラムマネージャー)        

15:00-15:45「持続可能な社会的投資国家への道」

                       講師:諸富徹氏(京都大学大学院経済学研究科教授)

15:45-15:50  休憩

15:50-16:30  パネルディスカッション・質疑
         モデレーター:古沢広祐(國學院大學研究開発推進機構客員教授)

講師/モデレーター プロフィール

■森秀行(もり ひでゆき)

公益財団法人地球環境戦略研究機関(IGES)特別政策アドバイザー。京都大学大学院工学部工業化学科修士課程修了。1977年環境庁(現環境省)入庁。アジア開発銀行環境専門官、国連高等難民弁務官、環境庁企画調整局地球環境部環境保全対策課研究調査室長、国連環境計画GEF担当ポートフォリオマネージャーなどを経て、2003年にIGES 長期展望・政策統合プロジェクトリーダーに就任。慶応大学大学院政策・メディア研究科 特別研究教授(2008年~2010年)。2010年4月から2020年10月までIGES所長を務め、2020年11月より現職。


川上毅(かわかみ つよし)

公益財団法人地球環境戦略研究機関(IGES)事務局長。埼玉県出身。1989年環境庁(現環境省)入庁。総合環境政策局調査企画室長、同環境経済政策調査室長、地球環境局市場メカニズム室長、自然環境局総務課長、環境保健部環境保健企画管理課長などを歴任。循環型社会形成推進基本法の制定等に携わる。この間、OECD環境局管理官、滋賀県自然環境保全課長、上智大学大学院地球環境学研究科教授、中間貯蔵・環境安全事業株式会社管理部長、独立行政法人環境再生保全機構理事(環境研究総合推進等担当)などを務める。2022年7月よりIGES統括研究ディレクター、2022年9月より現職。

髙橋健太郎(たかはし けんたろう)

公益財団法人地球環境戦略研究機関(IGES)気候変動とエネルギー領域 副ディレクター。コンサルティング会社にて、地球温暖化対策支援・クリーン開発メカニズム(CDM)プロジェクト開発に従事した後、2009年にIGESに入所。現在、二国間クレジット制度のMRVプログラムの管理、パリ協定6条、自主的炭素クレジット制度等の調査・研究に従事。また、2011年より国連気候変動枠組条約締約国会議(COP)に政府代表団として参加し、REDD+・パリ協定第6条に関する交渉支援の経験を有する。その他、G7・G20気候変動関連会合の動向調査も担当。2013-2015年まで日本大学文理学部にて非常勤講師として地球環境問題や気候変動に関する講義を実施。

 

■諸富徹(もろとみ とおる)

京都大学大学院経済学研究科教授。1968年生まれ。京都大学大学院経済学研究科博士課程修了。専門は財政学・環境経済。著書に『環境税の理論と実際』(有斐閣)、『思考のフロンティア 環境』『ヒューマニティーズ 経済学』『資本主義の新しい形』(以上、岩波書店)、『低炭素経済―の道』(共著)『グローバル・タックス』(以上、岩波新書)、『地域再生の新戦略』(中公叢書)、『私たちはなぜ税金を納めるのか』(新潮選書)、『「エネルギー自治」で地域再生!』(岩波ブックレット)、『人口減少時代の都市』(中公新書)他。

■古沢広祐(ふるさわこうゆう)

國學院大學研究開発推進機構客員教授。(NPO)「環境・持続社会」研究センター代表理事。大阪大学理学部(生物学科)卒業、京都大学大学院農学研究科(農林経済)研究指導認定。農学博士。國學院大學経済学部(経済ネットワーキング学科)教授を定年退職後、客員教授。著書に『食・農・環境とSDGs : 持続可能な社会のトータルビジョン』(農山漁村文化協会)、『みんな幸せってどんな世界』(ほんの木)、『食べるってどんなこと?』(平凡社)、『地球文明ビジョン』(NHKブックス)他。


【お申込方法】

〇適正技術フォーラム会員の方

メールタイトルを「第14回適正技術フォーラム参加申し込み(会員)」として、お名前明記の上、info@atfj.jpまでメールでお申込み下さい。

〇一般の方

メールタイトルを「第14回適正技術フォーラム参加申し込み(一般)」として、お名前、ご所属、メールアドレスを明記の上、info@atfj.jpまでメールでお申込み下さい。

※折り返し事務局よりご参加要領をお知らせいたします。

【事務局・お問い合わせ】
適正技術フォーラム事務局
〒110-0003
東京都台東区根岸1-5-12 井上ビル
TEL:03-3875-9286 
Email:info@atfj.jp

 

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【オンライン開催】12/17(土)第14回適正技術フォーラム「『成長の限界』50周年を迎えて」” に対して1件のコメントがあります。

  1. 福澤郁文 より:

    旅行先からの参加ですので、通信状況に不安がのこります。
    1972年当時の状況と現代の有り様をふりかえるいい機会となりますが、
    やはり現代の状況はたいへん悲観的に感じています。
    さてどのような展開がありますか期待します。

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